■「ヒト」「モノ」「カネ」で倒産の兆候は見えてくる
１年間で「８１６４件」。
これは２０１６年に倒産した企業の数だ。
じつは、リーマンショック後の２００９年１２月に中小企業金融円滑法が施行されてから、企業倒産は2010年以降、７年連続で減少している。
とはいえ、経済やビジネスの世界は、一寸先は闇なのが常だ。どんな企業や会社も、倒産のリスクと無縁ではない。
トップが戦略を一手間違えるだけで、堅調な業績が崩れていくこともある。経営者はそのことを肝に命じておかなければならないし、そこで働く社員も自分の生活を守るために、自分が働いている会社の動向には注意を払っておきたいものだ。
では、どうすれば「倒産の兆候」を見極めることができるのだろうか。
それを教えてくれる一冊が『あの会社はこうして潰れた』（藤森徹著、日本経済新聞出版社刊）だ。
著者の藤森氏は、帝国データバンクで倒産を扱う「情報部」で２５年間企業取材を行い、大阪支社、福岡支社を経て、東京支社情報部長を務めた倒産情報のエキスパート。
著者曰く、信用調査マンは倒産の予兆をキャッチするのに「ヒト」「モノ」「カネ」の３つのポイントを見るという。
まずは「ヒト」。
わかりやすいところでは、大量採用や大量離職が起きている会社は要注意。また、会社の管理職――特に営業部長、経理部長が辞めるタイミングは、一つの目安になるという。
さらに、経営トップの肩書きが多い場合も危ない。
続きはあの会社はこうして潰れたでお読みください。
