自転車通勤族が急増 帰宅難民体験で拍車

東日本大震災での帰宅難民体験の影響もあり、“自転車通勤族”が急増中だ。自転車メーカーが売り出している通勤用モデルの販売が好調で、国内市場は3年ぶりに1千万台を回復する勢いだ。専用スーツが登場するなど、関連ビジネスも活気づいている。

ブリヂストンサイクル(埼玉県上尾市)が3月に発売した通勤用モデル「ビレッタ」は出荷が前モデルに比べ3〜4割増で推移している。スポーツタイプだが、荷物かごを備えたモデルも用意した。担当者は「ここ数年、健康志向や環境意識を背景に自転車人気が高まっていたが、そこに震災の影響が加わった」と話す。パナソニックサイクルテック(大阪府柏原市)でも震災後、前年比2〜3割増と好調。従来は春が需要期だが、今年は勢いが持続している。

自転車産業振興協会によると、今年上期(1〜6月)の国内生産と輸入を合わせた市場規模は前年同期比11・5%増となった。景気低迷の影響などで、平成21、22年は1千万台を割り込んだが、今年は3年ぶりの大台回復が見込めそうだという。

自転車通勤者の増加を商機ととらえた三越伊勢丹ホールディングスは9月に三越の日本橋本店で自転車通勤用スーツのキャンペーンを行った。スーツのジャケットは、襟裏に反射板がついていて、襟を立てて乗ると自動車の運転手が認識しやすくなるほか、裾がはためかないようボタンで固定できるなど工夫が凝らされている。ズボンも乗馬用を参考にし、ストレッチ性を高めるため、6枚の生地をつなげて仕立てた。

「自転車と一緒に展示したことで関心を持ってもらえた」と、バイヤーの福田和久さんは手応えを感じており、今後も売り場で継続的にアピールしていく。

青山商事が展開する紳士服チェーン「洋服の青山」でも自転車通勤用スーツ「アクティブモデル」が計画の1・5倍の売れ行きをみせており、これからの秋冬物商戦にも大きな期待を寄せている。

編集後記
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